​ウエスト・アイ・ランドコンサルティング

何を隠そう私実は、高校のときから家計簿をつけ続けています。途中でデータが壊れたりしてすべてのデータは残っていないのですが、もし高校のときからのん十年のデータの蓄積があったら、私という人間がかなり明らかになるのではないかと思います。 スーパーマーケットがネットスーパーに参入するのは、利便性の向上だけでなくデータ収集の目的もあるそうです。 トライアル、全国に低価格ネットスーパー　買い物代行AIの開発も視野（日本経済新聞） https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC298830Z20C26A6000000/ ネット通販は、注文時に年齢や性別、住所といった個人情報を集めやすいというメリットがあります。一方、スーパーマーケットの場合、毎日のように利用する場合が多いため、個人に紐づいた購買履歴を取得することができます。 これにより将来的には、本人に代わり自律的に買い物をするAIエージェントの開発をするのが狙いということです。 近年ではAI活用を推奨する声がよく聞かれるようになりましたが、こうした膨大なデータを活用できる業種

今年の梅雨は、雨が長く梅雨らしい梅雨といえます。梅雨が終わると晴れて夏がやってくるわけですが、最近の夏は暑すぎて全然楽しみではありません。今どきの子どもたちは夏休みの思い出といえば、海や山に行くことではなく家でゲームをした思い出なのかもしれません。 猛暑は、商いにおける夏の風物詩も変えてしまったようです。 パルコが夏の大型セール中止　猛暑で商戦長期化、AI予測で在庫減少（日本経済新聞） https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC309LJ0Q6A630C2000000/ アパレルの世界では、お盆前までに夏物をうりつくしてお盆を超えたら秋物を出していくのが業界の常識でした。わたしもアパレル系の通販サイトの運用をやっていたころは、お盆休み返上で早朝から出勤しサイトの更新を行ったものです。これも今となっては夏の良い思い出です。 猛暑が我々の生活習慣を変えてしまったことは、ビジネスの世界でも大きな影響を与えています。とくに屋外のレジャー施設や、美容サロンなども真夏は客足が鈍くなると聞きます。 気候変動が急速に進む中、去

良い営業というものは会話の中でニーズを引き出し、適切な商品を提案することで売上成績をあげていると確信しています。私のよく行く紳士服店では、とても上手な店員がいて、いつも買うつもりではなかったものを危うく買いそうになります。 Googleをはじめとする検索エンジンでは、指定されたキーワードに対して広告を掲示するリスティング広告というものが主流にありましたが、ついに生成AIであるChat GPTでも広告が表示されるようになるようです。 ChatGPT内に広告表示、日本でOpenAIが展開　電通や博報堂が仲介（日本経済新聞） https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC179OF0X10C26A6000000/ 広告は、ユーザとの会話の途中で表示され、会話に関連した商品が掲示されるということです。しかも、リスティング広告と異なるところは、明確に指定されたキーワードではなく、あくまで会話の中で商品を掲示するとのこと。 キーワードの場合は、ユーザに明確なニーズが発生していることが多いのですが、会話の中でAIがニーズを類推し

私は電波時計が好きです。自分で時計を合わせなくてもいつも正確な時刻を刻んでくれます。家には一つ電波時計があり、２階においてありよく電波を拾ってくれるのでこの時計がこの家の標準時です。 世界の標準時というものは、原子時計によって刻まれているのだそうですが、もともとは地球の自転を24分割して1時間を決め、それをさらに3600分の1にして1秒の間隔を決めているのですが、どうしても原子時計とのずれが生じるため数年に1回、「うるう秒」という時間で調整されています。 しかし、これがもしかすると1時間単位での調整「うるう時間」になるかもしれません。 ｢うるう時間｣2027年にも導入　時刻ずれ調整を実質廃止、IT障害防ぐ（日本経済新聞） https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC1595N0V10C26A5000000/ 「うるう時間」を導入する目的は、コンピュータのエラーをなくすためだそうです。うるう秒が実施されるとコンピュータの時間も調整しなければならなく、これが障害の原因になりうるのだそうです。 「うるう時間」を導入する

オンラインショップは、地域を問わず全国、いや世界へ商圏を広げる大きなチャンスであるといえます。とくに人口減少が進行する地方においては、地域の人だけを相手にした商売では、先細りしてしまいます。 しかし、受注生産の製造業などでは、売る商品が一つに定まらずオンラインショップを開くことはできないように思えます。しかし、実際にはデジタルの力を使って域外からの受注を獲得している企業もあるようです。 DXで遠い客つかむ　滋賀から沖縄に洗濯物宅配、特殊ネジはAIで相談（日本経済新聞） https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUF1115R0R10C26A5000000/ DXと聞くと、何かとても難しいIT知識を入れないとできないと思われがちですが、今の時代そんなこともありません。 実際、ホームページを立ち上げるだけで域外から問い合わせを受け、注文を獲得した企業をいくつも知っています。ホームページもいまは、特に知識がなくても簡単に立ち上げられます。 実はこのホームページもAIがデザインをしてくれ、半日あまりで立ち上げに至りました。

私、萩市地域おこし協力隊に赴任したときは産業戦略室に所属しており、ふるさと納税の事務局にも携わりました。その中で、ふるさと納税の運営代行業者のプロポーザルがあり若輩者ながら市の職員という立場で参加させていただいたことがあります。 現在、ふるさと納税は楽天やAmazonも参入し、いよいよネット通販の一部の様相を示しています。しかし、その手数料負担が自治体を悩ませていることが報じられました。 ふるさと納税11.5%が仲介手数料に　総務省、事業者に引き下げ要請へ（日本経済新聞） https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA115CH0R10C26A5000000/ 手数料率11.5%と聞くと、ネット通販のプラットフォームの手数料とさほど大差がないように思えますが、寄付額に対する返礼品の額が30%に抑えられ金額が通常の通販の3倍以上であることを考えると、その額が妥当であるかは疑問が残ります。 そもそも、大手のプラットフォーマーの交渉力が強いことから、一般のネット通販の手数料についても、出品者側が受け入れるしかない現状があ

実は、わたくしイーベイに日本の手ぬぐいを出品をしております。特に富士山や招き猫など日本らしいデザインのものが人気で、北米や中国など様々な国から注文が入り、世界中の人が日本文化に興味を持ってくれていると思うとうれしくなります。 そのイーベイですが、アメリカのオンラインゲーム販売会社が買収を試みているようです。 米ゲームストップ、EC大手eBayに8.8兆円で買収提案（日本経済新聞） https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN040CX0U6A500C2000000/ ゲームストップは、トレーディングカードや中古ゲームを販売する業態で、ここ最近で注目を浴び株価を上げている企業とのこと。この買収が成功すれば、トレーディングカード売買などで強いイーベイでの販売拡大を図る狙いです。 イーベイは、日本でいうとmercariのような存在で、個人間売買に強みがあります。ネットで海外販売を始めるには最もハードルが低いものといえます。この買収によって、その特徴が失われないことを願うばかりです。 ただ、この小が大を呑む買収策に対し懐

最近ヤクルトスワローズが下馬評を覆して好調です。私、実は高校以来のヤクルトファンで、今年の好調ぶりにひょっとするとこのまま優勝もあるのではとひそかに淡い期待を抱いています。 ちょうど今、帰省中で明日も神宮球場での試合があるとのこと。ならばと思ってヤクルトの公式サイトをみたら、さすがに売り切れでした。 野球のチケットといえば2年前、横浜DeNAベイスターズが日本シリーズに出場したとき、このときもたまたま帰省しようとチケット入手を試みましたが、リセールサイトを見ると１人4～5万円もする高額で出品されていたためあきらめた記憶があります。 しかしこの高額転売、2019年よりチケット不正販売法という法律が成立し、刑事罰が科される重い違法行為に当たります。興行主としても、本来の純粋なファンにチケットが行き渡らずファン離れをまねくため頭の痛い問題です。 最近では、法的手段も辞さない構えで転売防止に力を入れています。 公演チケット高値転売「営業権侵害」　仲介サイト出品で初の司法判断（日本経済新聞） https://www.nikkei.com/article/D

「No.2ではダメなんですか？」という言葉が発せられて以来か、ランキングというものがもてはやされてNo.1でなければ意味がないような風潮が続いてきました。しかし、いろいろなNo.１が広まってしまうと、それにどのような意味があるのか疑問に思うことがあります。 数年前、街中の看板をジャックして広まった「イモトのWiFi」が、先No.1広告で消費者庁から課徴金を請求されたという記事が、先日出ていました。 「イモトのWiFi」業者に課徴金1.7億円命令　NO.1表示めぐり消費者庁（日本経済新聞） https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUD128Y70S6A310C2000000/ 根拠のない事柄をもって自社商品をよく見せ、消費者を欺く行為を優良誤認といって、景品表示法という法律で厳しく罰せられます。 ネット通販においてはとくに、自社商品が他社商品より優れていると見せようとして、優良誤認をやりがちになります。たてば、○○の分野で売上No.1と謡ったとしても、実際には数日間のあいだだけだったとかよく見かけます。...

お気づきの方も多いと思いますが、最近SNS上に広告を出しております。もしかするとこのBlogを読んでいただいている方も、SNSの広告をクリックして来られた方かもしれません。いまや私のような零細事業者でも簡単に広告が出せる時代になったということです。 しかし、このことは逆に広告も玉石混交となり、中には悪意を持った広告も出てきているということです。 この数日、日本経済新聞ではフェイク広告について警鐘を鳴らす意味で「企業vsフェイク」というシリーズ記事を掲載しています。 パナソニックHD、TikTok動画に託す模倣品「ただ乗り」撲滅（日本経済新聞） https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC155RS0V11C25A2000000/ このようにフェイク広告がまん延してしまうと、せっかく小さな事業者が広告を出しても信用されなくなってしまうという残念な結果となってしまいます。 したがって小さな事業者でも、きちんと商品の特徴を正しく説明しなければいけません。 4月23日（木）のセミナーでは、小規模事業者が新商品を発売すると

私はこれまで曲がりなりにもIT業界と呼ばれるところに籍を置いていたので、情報セキュリティについては十分注意しているつもりです。 すべての端末にパスワードをかけウィルス対策ソフトも入れています。怪しいメールなどは一切開きません。最近は巧妙化しているといわれますが、自分に関係あるものかそうでないものか、あるいは送り主のアドレスが怪しいものでないかを確認さえすれば大体は不審なメッセージを見分けることができます。 ところが、今日危うく詐欺メッセージに引っかかるところでした。 1年ほど前からeBayで海外向けにネット販売をしているのですが、サイトのUIが日本のものと微妙に違い、結構使い方に戸惑うことがあります。このようなときに「あなたのアカウントは停止しました」という英語のメッセージに焦ってしまい、メールをクリックするところでした。 サイトにログインしてからメッセージを確認するとeBayからこのメッセージの送り主が要注意人物であるという警告が出ていたために詐欺に気づくことができ事なきを得ました。 しかし、冒頭で言っていたような「自分は引っかからない」という

地方に住んでいると、専門店に売っているようなものはなかなか手に入りにくいため、ネット通販を利用したくなるのですが、一人暮らしの身にとって留守中に荷物が届き、再配達になってしまうのはなかなか申し訳なく思うものです。 そんなときに、通り道の店などで受け取りができれば便利だなぁと思うのですが、丸井グループが店舗に受け取り窓口を作るというニュースが出ていました。 アマゾンなど通販の店頭受け取り、丸井Gが5倍に　再配達防止（日本経済新聞） https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC047FC0U6A300C2000000/ 丸井のオンラインショップだけでなく、アマゾンなどいくつかのネット通販サイトでの買い物でも使え、返品の受付もやってくれるそうです。丸井は駅前にあることが多く、郊外にも店舗があるので、帰り際に荷物の受け取りもやりやすそうです。 物流業界の人手不足で、再配達問題は深刻な問題です。できればそのような状況にならないようにしたいものです。 しかし、このような荷物受け取りサービスもそもそも地方には少なく（丸井がそも

郵便番号が7桁になったのは、私が大学生の時でした。自分の家の下4桁が何になるのか覚えるのに時間がかかった記憶があります。なお、2025年から個人がアルファベットを交えた新郵便番号が取得でき、引っ越し後も同じ番号を使い続けることができるそうです。 この仕組みが3月から企業にも割り振られるというニュースが出ていました。 新郵便番号、企業にも今月から発行　7桁英数字で届け先特定（日本経済新聞） https://www.nikkei.com/article/DGKKZO94978230S6A310C2EP0000/ 記事によるとこれにより、駅などのコインロッカーの一つ一つに郵便番号を割り付けることができ、通販の受け取りに使えるようになるとのことで、再配達問題の解決にもつながる可能性があるようです。 ネット通販は、配送の人手不足による送料の値上がりが悩みの種になっています。これにより再配達が減り、人手不足が解消されれば送料の負担は軽減されるかもしれません。早くに普及されることが期待されます。 地方からの通販にとって、大消費地から遠ければ遠いほど、送料の負担

この国では久しく、花より団子などと言い、桜を愛でるよりも宴会の方が花見のメインイベントであるなどと言われてきました。 ところがです。今年の花見にかける予算は2割も減るという試算が出たそうです。 「花見」市場、前年比2割減の2341億円　物価高で出費も花冷え（日本経済新聞） https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC042UA0U6A300C2000000/ 花見は人事異動の時期とも重なるため、会社員時代は歓送迎会を兼ねてよく行われていたのを記憶しています。しかし、「飲みにケーション」という言葉が死後になりつつあるように会社での花見などというものも減っていっているのでしょう。 こうした年中行事というのは、とくにネット通販では需要を喚起するのによく使われ、バレンタインデー、ホワイトデー、母の日など都度SALEやイベントを行ったりします。 こうした年中行事は、予定が組みやすいというメリットがあるのですが、年々その様相も変わってくるので注意が必要です。情報収集は常に行っていく必要がありそうです。 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

Amazonや楽天などのモールはユーザにとってはなんでも売られていてとても便利です。しかし、出店側は当然ながら出店料を支払ってそこに出店することになります。集客を代行してくれると考えれば必要経費ともいえます。 しかしYahoo!ショッピングだけは、固定費が発生せず売れた分だけ販売手数料が発生するという料金体系を取っていました。これは、ネットショップを始めたばかりの事業者にはとても助かるものでした。 しかし、3月6日付の日経の記事によると今年9月からは月額1万円のシステム利用料を徴収することになるそうです。 「Yahoo!ショッピング」に出店料、12年ぶり有償化　9月から（日本経済新聞） https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC055RE0V00C26A3000000/ あわせてサイト内で積極的に販促活動を行う事業者を優遇するということです。 モール側なのもビジネスなので出店側から費用を徴収するのは理解できますが、販促活動に応じて優遇していくことになると、結局のところ資金力のある事業者が有利になってきます。..

先日、 AIが会計業務までを行う ということでSaaSの死というようなお話に触れました。生成AIが専門的な業務まで行ってくれるのなら、SaaSと呼ばれるネット上のアプリケーションは使われることがないという理屈です。 今日の日経の記事からは、違う観点でSaaSが変容する必要があると説いています。 SaaSが迎える転生の時　ソフト利用、主役は人からAIへ（日本経済新聞） https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCD013100R00C26A3000000/ ネット上のアプリケーションを操作して業務を完結してくれるAIエージェントと呼ばれる仕組みが浸透し、SaaSはそれらに対応しなければならないという観点です。 たしかに、最近は何か調べものをするときにChatGPTに情報をピックアップしてもらうようなことが多くなってきました。実際には、通販サイトにアクセスし購入まで済ませることも可能なのだそうです。 そうなると、人間が買いやすいようにページをデザインするよりもAIがタスクを完結しやすいようなページを作る方が売上が上がる

韓国の通販大手クーパンで大規模な個人情報漏洩があったというニュースが流れていました。実はクーパンさんは一年前に見学に行って、勢いのある企業だなと思っていたので少し残念なニュースではあります。 クーパンが急成長したのは、ロケット配送と呼ばれる配送スピードの速さによるものです。韓国の方に聞いたところによると、前の日に注文したものが朝出勤前に配達されるという速さだそうです。 このようなスピード配送ができるのは、韓国国内に100以上の物流拠点を持っているという強みのほかに、韓国の物流環境にも大きく影響を受けているようです。 これも韓国の方に聞いた話ですが、物流業に参入するための規制が日本ほど厳しくなく、だれでも宅配を始められるそうです。そのため個人宅までのいわゆるラストワンマイルはこうした個人事業の宅配事業者が大きく貢献しているとのこと。 日本では、物流業界の人手不足が叫ばれて久しいですが、早い配送への要求は高くなっています。日本でも個人事業主の配達員がいますがノルマも厳しく、決して儲かる事業ではないようです。 ネット通販は物流あっての事業。いつでも確実

先日、小倉のニトリに入った時にちょっとした違和感を感じました。ニトリといえば家具やインテリアの店ですが、ハンカチやバス用品などの小物の品揃えも増えてきているように感じます。 ニトリのECサイトには、マーケットプレイスが設置されており、ニトリ以外の製品も買えるようになっています。ニトリのサイトを訪れれば生活関連の品がすべて揃うというポジションが築かれています。 ネットショップでは、取り扱い商品が多いほどアクセスが多いというのがセオリーです。もちろん脈略のない商品を並べても、クロスセルの可能性は低いですし、ユーザからしても探しにくいだけです。ユーザのニーズにあったテーマに沿った品揃えをすることでユーザの支持を集め、売れる可能性が高まるという理屈です。 長期的に売れるサイトを作るには、まずどんな店にするのかテーマを決めることが大切です。 これからネット通販を始めようとお考えの山口の皆様、3月17日（火）に新山口KDDI維新ホールにてセミナーを実施いたします。ぜひそのノウハウをお持ち帰りください。 日時：2026年3月17日（火） 13:00～14:30

新山口駅の新幹線口を出ると、種田山頭火の銅像が出迎えてくれます。種田山頭火は山口出身で、大正から昭和のはじめに活躍した俳人です。そんなわけで街のところどころに俳句が張られていたりします。 伊藤正則という方の名は、恥ずかしながら存じ上げなかったのですが、片田舎の商店で店の主が急に用事を思い出して誰もいない光景が目の前に浮かんでくる秀逸な俳句だなと思い、思わずシャッターを切っていました。 最近では店番がはじめからいない無人店舗もよく見かけるようになりました。餃子の無人店舗や自動販売機でのラーメン販売などなど。いずれもこれを実現しているのが、冷凍技術の発展です。 ケーキに寿司、これまで考えられなかったようなものも冷凍できるようになりました。これらは瞬間冷凍という技術で、文字通り一瞬にして冷凍することで、肉や魚であればドリップが出ないようにすることができます。 実は、協力隊時代に萩で多く獲れるアマダイの刺身を冷凍販売するという企画を立てたことがありました。試作までは行ったのですが、原価が高すぎて断念した記憶があります。 このように冷凍技術を駆使することで

そうだ、京都へ行こう。と思い立って大阪でイーコマース事業協会の定例会に参加した後、京都まで足を延ばしました。私は京都へ行くとだいたい錦市場を歩くのですが、いまさらながらに外国人観光客の多さに驚きました。 もっと驚いたのは、売られていたもの値段。錦市場といえばもともとはお座敷で出される料理のための食材を売る市場だったと聞きます。なのでそもそも高級食材を売る店が多かったのですが、今はその度を越えています。 牛ステーキ串7,000円、ゆでカニ一皿6,500円。食べ歩き（厳密には錦市場では食べ歩き禁止なので店内で食べてから次の店に行きます）の値段にしては度を越えています。これも円安の効果なのかと思い知らされます。 しかし、これは商売をする側からすればチャンスであるともいえます。高付加価値の商品をどんどん買い求めてくれる外国人観光客はビッグターゲットでもあるわけです。 そう考えると、インターネット通販も海外をターゲットにしない手はありません。関税手続きや為替変動など国内通販にはない煩わしさはありますが、それを差し引いても大きな利益を得られるものと考えられま